NY知事のスポーツ賭博オンライン合法化表明!スポーツ賭博ETFが最高値【ニュース記事】

JAPANBETSライター | 10 / 01 / 2021

2021年がスタートして1週間が過ぎましたね。スポーツベットを普段から楽しんでいるプレイヤーにもまだ遊んだことのない人にも、米国から興味のあるニュースが入ってきました。1月のブックメーカーに関するニュースから、気になるものをいくつかをピックアップしてお届けします。

 

米国の2021年におけるスポーツ賭博収益は30億ドルに達する可能性

ニューヨーク州知事のアンドリュー・クオモ氏がオンラインによるスポーツ賭博を合法化する意向を示しています。これを受けてVIXIO GamblingComplianceはレポートを発表しました。そのレポートによると、2021年の米国におけるスポーツ賭博からの収益は31億ドルに達する見込みとのことです。

さらに2025年までにはスポーツ賭博による収益は100億ドルに達する可能性があるとしています。

 

 スポーツ賭博ETFが最高値!NY知事のスポーツ賭博オンライン化支持を受けて

アンドリュー・クオモNY知事のスポーツ賭博オンライン合法化表明を受けて、1月6日の米市場ではスポーツ賭博ETF(上場投資信託)が値上がりしました。

スポーツ賭博企業39銘柄を組み込んだ「ラウンドヒル・スポーツ・ベッティング・アンド・iゲーミングETF」は一時4.4%上昇して、上場以来の最高値を更新しています。もしニューヨーク州でオンラインのスポーツ賭博が合法化されれば、年間で最大5億ドルが創出される可能性があると試算されています。

 

賭博会社が大手スポンサーになることを男子プロテニス協会が容認

男子プロテニス協会(ATP)は賭博会社が大会のスポンサーになることに合意しました。これは2018年に賭博会社がスポンサー就任することを禁じてから初めてのこととなります。

テニス界では、特にランキング下位の大会において八百長試合の不正が多いことを指摘され、賭博会社がスポンサーになることを禁じていました。しかし現在ではそのような禁止を撤回するだけの健全性がみられること、そして新型コロナウィルスの流行による資金捻出の方法を模索していることから、このような方針変更に踏み切ったとされています。

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