
米国時間の5月13日、米国特許商標庁(USPTO)に特許申請したソニーのある技術が公開されました。『E-SPORTS BETTING PLATFORM(Eスポーツベッティングプラットフォーム)』とタイトルが付けられたこの技術は、eスポーツベットをより広く普及させる可能性があります。
今回はこのソニーが特許申請した「eスポーツベット」のプラットフォーム技術について解説します。
ソニーがeスポーツベットに関する技術を特許申請
ソニー傘下のグループ会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント(以下、ソニー)が米国特許商標庁(USPTO)に出願していた技術が米国時間5月13日に「E-SPORTS BETTING PLATFORM」として公開されました。この特許に関する概要は以下のようになります。
- 特許申請は2019年11月8日
- 米国時間2021年5月13日に内容が公開される
- その内容はeスポーツなどを対象に賭け事として扱うのに必要な技術
- ビットコインのほか現金、ゲーム内アイテムも賭けることができる
- PlayStationに限定せず、あらゆるモバイルデバイスを対象とする
ソニーが特許申請したeスポーツベット技術の内容
ソニーが特許申請したのは、eスポーツを対象としたスポーツベッティングのプラットフォームです。これはゲーム機やPCのほか、VRヘッドセットなどを通して専用サーバーで動作します。PlayStationはもちろんのこと、MicrosoftやNintendoのゲーム機、PCやスマホとタブレットなどでも利用できます。
この技術をスポーツベットサービスに提供することになるので、いずれは家庭用ゲーム機やVRヘッドセットなどで誰でも手軽にeスポーツベッティングが楽しめるようになるかもしれません。
ベットするのはビットコインなどの仮想通貨や現金以外にも、ゲーム資産やデジタル権利といったものも対象になるようです。最近話題になっているNFT(Non-Fungible Token)技術を使ったゲーム内アイテムなども、賭けに使用できる可能性があります。
オッズ算出の仕組み
スポーツベットをする人にとっては、オッズをどのように決めるのかも気になるところです。
ソニーが特許申請した内容によると、まずプロップベット(特定のテーマの結果を予想するベット)は機械学習と履歴データで決定するようです。その後、ユーザーやゲーム分析にアクセスするアルゴリズムを使い、オッズが決まる仕組みとなっています。
ほかに、競馬などで使われている『パリミューチュエル方式』も取り入れる可能性があります。これは総売上から一定割合を引いた残りを、勝ち投票券の割合に応じて分配する方式です。
ソニーのベッティングプラットフォームで実現しうること
ソニーが特許申請したベッティングプラットフォームは、仮想通貨のデジタルウォレットと接続する形になります。その結果、ベッティングや現金化がスムーズに行われることにつながり、仮想通貨の流通市場がさらに広がると考えられます。
さらにNTFを利用したゲーム内アイテムなどを賭けるなど、スポーツベットの裾野を広げることにもつながるでしょう。これまでスポーツベッティングには興味を持っていなかったゲームユーザーを、スポーツベット市場に参入させる可能性があると考えられます。
まとめ
ブックメーカーを利用したeスポーツを対象としたスポーツベットは既に世界中で人気ですが、ソニーが特許申請した技術の普及でより身近なものになりそうです。ゲームアイテムでもベットできる予定なので、現金を使うことには抵抗があった人もスポーツベット市場に参入するかもしれません。
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